外国人観光客・在留外国人の増加により医療現場でも外国人対応が必要な場面が増え、医療通訳のニーズがますます高まっています。しかし、現状では各医療機関が専門の通訳者を配置することは難しく、言語によっては通訳者の確保が難しいことも少なくありません。 そのような中、外国人患者の通訳は、従来の対面通訳だけでなく、電話やWebを活用した医療通訳サービスも登場しています。
日本のグローバル化は年々進行し、2018年末現在での在留外国人数は273万人、訪日外国人観光客数は過去最多の 3,119万人に達しました。さらに、2020年の東京オリンピックや大阪万博、医療ツーリズムの活発化により、外国人が日本で医療サービスを受ける機会はますます増えていくでしょう。しかし、母国語が日本語でない外国人にとっては、医療現場で医療従事者との円滑なコミュニケーションは難しく、結果として適切な医療が受けられないという問題が生じる場合があります。
医療従事者と外国人患者の間には、言語の差だけでなく、文化的背景の相違や、価値観の違い、理解の差があります。そのため、医療現場での通訳では、適切な通訳ができるだけの医療用語や医療制度などの知識を持ち、多文化コミュニケーションも理解した上で意思疎通を支えることが必要です。一般の通訳ではコミュニケーションに齟齬が発生することも少なくないため、専門の医療通訳者のニーズが高まっています。
医療通訳は、当初外国人を支援するNPOやボランティアの手により進められてきました。しかし、在留外国人や訪日外国人の増加にともない、医療通訳の必要性が強く認識されるようになると共に、即時性を求める機会の増大から、テレビ電話や電話を使用した遠隔の医療通訳が民間企業のサービスとしても登場しました。
対面での通訳は事前手配が必要であることに対して、テレビ電話や電話を利用した通訳は直ぐに利用できることが良さのひとつとして挙げられます。
厚生労働省も外国人が安心して日本の医療機関を受診できるための環境整備に着手されており、その中では電話通訳サービスの普及事業も実施しています。
地方自治体でも、医療通訳サービスの整備はすでに始まっています。例えば、東京都では救急で外国人患者を受け入れる際に、意思疎通が困難な場合に電話通訳が利用できる「医療機関向け救急通訳サービス」が始まりました。
医療通訳サービスの整備は進んではいるものの、全ての外国人患者が必要な時に医療通訳が受けられる状況かと問われると、未だ十分ではなく、外国人患者の対応には課題が残る状態といえます。
公的な医療通訳サービスのみならず、民間の医療通訳サービスの利用も拡大しています。公的サービスでは利用できない時間帯や希少言語の場合でも、医療通訳サービスを受けることが可能です。
対面のみならず、Webを活用した遠隔の医療通訳サービスも登場しています。
通訳が必要な際に、電話を介して受けられる医療通訳サービスです。一般の電話回線で利用できるためインターネット回線は不要です。声は聞こえますが、映像がありませんのでお互い表情を見ることはできません。電話を用いた医療通訳サービスは近隣性を問わないため、全国各地をカバーし、24時間365日対応も実現しています。
iPadなどのタブレット型端末を使った、テレビ電話型の医療通訳サービスです。インターネット環境が必要であることや、騒がしい場所では聞こえにくい場合があります。しかしながら映像が加わるため、通訳者は表情やジェスチャーを確認できるようになり、より正確な通訳が可能になると言われています。患者側・通訳利用側のどちらからも、顔が見えることで安心感が高まる・心理的ハードルが下がるとの声があります。電話同様にテレビ電話を用いた医療通訳サービスも近隣性を問わないため、全国各地をカバーし、24時間365日対応を実現しています。
スマートフォンやタブレットの通訳アプリを活用する方法です。医療通訳に特化した通訳アプリもあり、医療機関で想定される会話データベースを用いて外国人患者とのコミュニケーションを行うことができます。一般に、医療通訳システムよりも導入は低コストです。
医療通訳は、診療現場に専門の医療通訳者が常に同行できることが最良でしょう。しかし、多くの言語で、一定以上の知識・技術を持つ医療通訳者を確保することは非常に困難です。医療通訳サービスは行政サービスとしても取り組みが進んでいますが、未だ十分とは言えません。従来の対面型医療通訳だけでなく、電話通訳やテレビ電話通訳などの遠隔サービス、通訳アプリなど、多様な医療通訳サービスを活用していくことも重要となっていくでしょう。
